購入価格・家賃収入・年間経費を入力するだけで、表面利回りと実質利回りを自動計算。物件の収益性を把握し、運用計画にお役立てください。
不動産投資の収益性を判断する際に知っておきたいポイントをまとめました。
年間家賃収入 / 購入価格
経費を考慮しない大まかな指標。物件を比較する際の第一歩として使われます。
(年間家賃 - 経費)/ 総投資額
管理費・修繕費・税金・保険料などの経費を差し引いた、より現実的な収益率です。
家賃収入の15〜25%
管理委託費(家賃の5%前後)、修繕積立金、固定資産税、火災保険料などが主な経費です。
購入価格の7〜10%
仲介手数料(3%+6万円)、登記費用、不動産取得税、印紙税、ローン関連費用などが含まれます。
利回りを見る際の注意点
表面利回りは「年間家賃収入(月額家賃×12)÷購入価格×100」で、運営経費や取得時諸経費を考慮しない簡易な指標です。実質利回りは「(年間家賃収入−年間経費合計)÷(購入価格+取得時諸経費)×100」で計算します。このため取得時諸経費を入力すると、分母が増える実質利回りは下がりますが、表面利回りは変わりません。物件比較は表面だけで判断せず、経費を反映した実質利回りも併せて確認することをおすすめします。
購入時に一度だけかかる費用で、仲介手数料・登記費用(登録免許税・司法書士報酬)・不動産取得税・印紙税・ローン事務手数料などが該当します。目安は購入価格の7〜10%程度ですが、物件や借入の有無で変動するため、概算でも実額に近い値を入れると実質利回りの精度が上がります。なお管理委託費や固定資産税など毎年かかる費用は、取得時諸経費ではなく年間経費の各欄に入力してください。
いいえ、実質利回りは手残り(キャッシュフロー)とは異なります。本ツールの実質利回りは入力した運営経費のみを差し引いた指標で、空室や家賃下落による減収、所得税・住民税、ローンを利用する場合の返済額や借入金利は含まれていません。月額家賃は満室・全戸合計の前提で、これらを織り込むと実際の手残りは表示値より低くなるのが一般的です。あくまで物件比較の目安とし、具体的な収支や資金計画は不動産会社・税理士など専門家にご相談ください。
全戸合計の月額家賃収入を入力してください
実質利回りを計算する場合は、年間の経費を入力してください。不明な項目は0のまま構いません。
入居者募集費用、清掃費用、共用部電気代など
仲介手数料・登記費用・不動産取得税など(購入価格の7〜10%が目安)
購入価格と月額家賃を入力してください
入力すると表面利回り・実質利回りが自動的に計算されます。経費を入力すると、より正確な実質利回りがわかります。